リーマンショック（2008年9月のリーマン・ブラザーズ破綻をきっかけとした金融危機）時には、日経平均株価が約42%下落するなど、日本株式市場全体が大幅に下落しました。短期的（数ヶ月以内）には、ほぼすべての銘柄が影響を受けましたが、危機のピーク前（2007年7月、日経平均最高値付近）と底値（2009年3月、日経平均最安値）を比較すると、一部の銘柄で株価が逆に上昇（または下落幅が極めて小さく、結果的に上昇した）事例が見られます。これらは主に景気後退に強いディフェンシブ銘柄や、インターネット・サービス業などの成長セクターに集中しています。以下は、信頼できる投資情報源に基づくランキングです。基準は2007年7月9日の株価と2009年3月10日の株価を比較した上昇率（%）で、上昇率150%以上の上位銘柄を中心にまとめました（全体で54銘柄が上昇したとされ、上場廃止などを除外）。これらの銘柄は、危機下で需要が安定した生活必需品関連や、オンラインシフトの恩恵を受けたインターネット関連が目立ちます。なお、短期的な「即時上昇」ではなく、危機全体を通じた回復力を示すものです。上昇率ランキング（上位例）
| 順位 | 銘柄名（コード） | 上昇率 (%) | 業種 | 主な理由 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 古河電池 (6937) | 338.67 | 電気機器 | バッテリー需要の安定（自動車・産業用）。景気変動に強いエネルギー関連。 |
| 2 | オンコセラピー (4564) | 221.90 | 医薬品 | 医療・バイオ分野の成長。危機下でもヘルスケア需要が堅調。 |
| 3 | ツクイ (2398) | 200.59 | サービス業 | 在宅介護サービス。少子高齢化による安定需要。 |
| 4 | ウェザーニュース (4825) | 184.11 | 情報・通信 | 天気予報アプリ・サービス。日常必需で景気影響小。 |
| 5 | ザッパラス (Zappalas, 旧コード不明、現在統合) | 169.35 | サービス業 | インターネット関連サービス。オンライン需要の拡大。 |
| 6 | ぐるなび (2440) | 150.00 | 情報・通信 | 飲食店検索サイト。リーマン後、ネット予約の普及で回復。 |
- 全体の傾向: 上昇銘柄の約65%が小売業（13銘柄）、サービス業（8銘柄）、卸売業（5銘柄）、情報・通信業（5銘柄）、医薬品（4銘柄）に属します。銀行・保険などの金融セクターは景気敏感でランク外。個別要因（例: 新規事業展開）が大きく、業種全体の強さというより企業ごとの耐久力が鍵でした。 さらに、リーマンショック後の10年間（2008-2018年）で株価が上昇した大型銘柄（時価総額3000億円以上）では、インターネット関連が目立ちます。例えば:
- MonotaRO (3064): 工具通販サイト運営。工場以外に介護・農業消耗品へ拡大し、売上急増。
- GMOペイメントゲートウェイ (3769): ネット決済システム。eコマース普及で株価48倍に。
- サイバーエージェント (4751): ネット広告・スマホゲーム。ゲーム利益をネットTVなどに再投資し成長。
これらの銘柄は、危機を「買い時」と捉えた投資家が利益を得た好例ですが、過去のパフォーマンスは将来を保証するものではありません。投資判断は最新の財務状況や市場環境を考慮してください。
コメント