電話による有料情報サービスの情報料金を、電話料金と一緒に回収するもので、分割化前のNTTにより1989年（平成元年）7月10日に開始された[1]。Quest、Question、QualityなどのQをもとにこの名称が付けられたとされる。電話番号が”0990″ではじまっていることから後付けでこの名称となった説もあるが、定かではない。NTTの固定回線以外の電話（携帯電話、PHS、IP電話、直収電話）からはかけられず、公衆電話からも後述の事情によりかけられなくなった[2]。
情報提供サービス業者のことをIP（Information Provider）と呼び、IPは情報提供サービスの倫理審査をNTTが指定した倫理審査機関によって受けなければならない。契約には電話の契約料・施設負担金・交換機等工事費のほか、運営には月額基本料金・回収代行手数料（月額固定料金）・情報料回収代行手数料（変動料金・情報料の9 %）[3]を必要とする。
https://ja.wikipedia.org/wiki/ダイヤルQ2
1989年（平成元年）のサービス開始当初、NTT側は、ニュースやテレフォン相談、ファンクラブ会員などに向けた有料情報提供（後世の有料メールマガジン）、のような一般サービスに利用されることを想定していた。しかしほどなく成人向け情報提供業者が目をつけ、課金料金上限一杯の3分300円という料金を設定し、男女間のわいせつな会話・音声の聴取サービスやツーショットダイヤル番組、テレフォンクラブを提供するようになる。
爆発的な利用拡大に伴って、援助交際目的の利用が次第に増え、少年非行や未成年相手の買春の温床になったり、若年者が長時間利用したことによる数十万円から数百万円という高額な情報料が発生し、高額の利用料金請求が社会問題となった。また同時に不当請求事件（回線所有者自身がQ2を利用した記憶がないにもかかわらずNTTからの請求がある）[4]、情報提供事業者が自ら偽造・変造テレホンカードを利用し、公衆電話から自らの提供番組に掛けて不当利益を得る、などの事案も起こった。
1991年（平成3年）、世論や事態を重視したNTTは、情報提供事業者の電話回線の利用企画書をより厳しくチェックしたり、当初の利用企画書内容と異なる事業内容の番組の回線利用（すなわちツーショットダイヤル）をしている事業のQ2回線利用契約を更新しない、といった規制に乗り出した。これにより1992年（平成4年）にはダイヤルQ2回線を利用したツーショットダイヤル事業者は事実上消滅している。
さらに1995年（平成7年）11月1日からは以下のような方策が採られた。なお、当時NTTの電話交換機はデジタル化途上で、未デジタル化地域ではこの方策を採ることができないため、すべてのダイヤルQ2への発信ができなくなった（実際にサービスが提供されている番号でも「現在使われておりません」のアナウンスが流れた）。
https://ja.wikipedia.org/wiki/ダイヤルQ2
つまりテレクラなどのアダルトなコンテンツの利用に使われていたをダイヤルらしい
この記事に対しては
